【体験談】広報の仕事内容は会社によって大きく変わる

こんにちは、広報ウーマンのネギチです。

あれは数年前の夏。今勤めている会社に広報として転職したときのことです。

そのときは、前の会社でも広報業務をしていたので、転職しても仕事のスタイルは大きくは変わらないだろうと気楽に考えていました。

しかし、実際に入社してみると、仕事の進め方や必要スキルがかなり違うことに気付いたのです。

その原因は、「広報」は会社によって大きく組織体制が違うことでした。

私が働いた2社のうち、1社は30人以上の広報担当者がいる会社で、もう1社は3人程度の広報担当者で業務を回している会社でした。

もちろん転職前に人数の違いはわかっていましたが、組織体制が違うことにより「働き方」も変わるということまでは予想できていませんでした。

どちらも大企業に分類される会社なのですが、それでも大きな違いがあったので、それぞれの特徴とメリット・デメリットをまとめてみました。

組織体制が整っているA社

一部上場メーカーのA社は、一般のお客様向けの販売をしていることもあり、充実した広報組織を持っていました。

広報担当者の人数は30人以上。広報・宣伝のための独立した部署があり、その中に複数のグループがありました。

グループごとに仕事が細分化されていて、それぞれのミッションや予算を持って活動をしていくスタイルでした。

予算も比較的多く、人数が多いため時間の余裕もあるので、じっくり仕事に取り組める恵まれた環境が用意されていました。

メリット

• 一人あたりが持っている領域が少なく集中できる
• 一つの業務にかけられる時間が長い分、その業務の知識やスキルを身に付けやすい
• 過去の担当者によって蓄積された知見や人脈が活用できる
• 社内で広報の仕事が理解されていて、協力を得やすい
• 外部業者を活用することで、クオリティが高い仕事がしやすい
• グループごとの裁量が大きく、仕事がスピーディに進められる

デメリット

• 広報全体の戦略は上の人が決めることが多く、担当者レベルでは戦略から参画する機会は少ない
• 担当以外の仕事は知る機会が少ない
• ライティングや撮影などは外注が多く、スキルが身につきにくい

少人数の広報担当者で回しているB社

B to BメーカーのB社は、広報宣伝活動を取り立ててしなくても売り上げが好調だったということもあり、すべての広報業務を3人程度で回していました。

広報部や広報グループは存在しておらず、総務部の中に広報担当者がいるという状況でした。

今までは広報に力を入れてきていないものの、これから組織として作り上げていこうという発展途上な時期だったと思います。

広報の重要性が社内に浸透していないため、上司の理解や予算を取るのも難しいところがありましたが、ゼロから作り上げていく面白さはある環境でした。

メリット

• 広報業務を一通り経験できる
• 担当者レベルでも広報全体の戦略立案に携われる
• 未開拓な広報業務が多く、新しいことに挑戦しやすい
• 少人数なので広報担当者間の意思疎通や情報共有をしやすい

デメリット

• 人数が少ないため、一人が抱える領域が多く、常にマルチタスク
• 今までの知見がなくコンサルも利用していないため、進め方に迷いがある
• 広報経験のない上司の場合が多く、理解してもらうのが大変

結局どっちがいいの？

組織体制が整っているA社のような会社で働けば、「担当領域のプロ」としてレベルの高い仕事ができる人材になるでしょう。

「一つの領域を極めたい」「クオリティの高い仕事をしたい」という人には、A社のような組織体制の会社が向いていると思います。

一つの領域を極めてから他の領域の仕事を経験するというキャリアパスを目指すのもよいでしょう。

一方、少人数の広報担当者のB社のような会社で働けば、「広報の何でも屋」として広報の仕事の全体像を見通して考えられる人材になるでしょう。

「広く浅く何でも挑戦したい」「社内で広報の第一人者になりたい」という人には、B社のような組織体制の会社が向いていると思います。

まとめ

この記事では広報の組織体制の違いについて、2つの会社の特徴とメリット・デメリットを紹介しました。

今回比較したのは2社のみですが、他社の話を聞いても体制は二極化している印象があります。

一般消費者向けのB to C企業の方が組織体制は整備されていますが、最近ではB to B企業でも広報強化を考えているという話をよく耳にするので、広報の仕事に就きたいと考えている人はその会社の組織体制にも目を向けてみるとよいでしょう。